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GfK調査、2019年のドライブレコーダーの販売動向 ～前年比27％増、高機能モデルがけん引
2020年3月13日 16:58
GfK Japanは、全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績をもとに、2019年のドライブレコーダーの販売動向を発表した。
2019年のドライブレコーダー販売台数は前年比27%増の177万台となった。危険運転に関する報道が相次いだ8月や、消費増税直前の9月に販売が急伸したとする。また、前後カメラや360度カメラを搭載した、高機能なモデルが市場をけん引したという。
機能や性能の高いモデルが拡大した結果、税抜きでの平均価格は19,100円と前年から21%上昇。金額の前年比は53%増を記録した。
月別の販売台数をみると、8月は前年の1.7倍、9月は同2.6倍と急伸。8月は、常磐自動車道で発生したあおり運転殴打事件など危険運転に関する報道が相次いたことでドライブレコーダーの需要が高まったと考えられるという。また翌月の消費増税を控えた9月には、駆け込み需要をうけて大きく伸長したとする。
機能面では、複数カメラの搭載やカメラの広角化が進んだという。特に、2つのカメラがセットとなった前後カメラ搭載モデルの販売台数は、前年の3.7倍と大幅に拡大。数量構成比では前年から30％ポイント上昇し、48％を占めたとする。
また、2017年に登場した360度撮影可能なモデルも徐々に販売を伸ばし、数量構成比で5％に達した。車両の後方からの接近や横からの幅寄せなど、様々な角度を記録できるという点が支持されたとする。
動画の記録画素数に関しては、フルHD(200万画素相当)以上が販売台数の9割を占め主流となっている。より高精細な370万画素以上の数量構成比は、前年の1％から8％まで拡大。また、日没後の暗い環境での記録に適した夜間撮影機能搭載モデルの数量構成比は、前年から12％ポイント拡大の87％となったという。
同社は今後の展望として、高機能化・高性能化は続くとみられ、初期モデルからの買い替え需要といった市場浮揚要因も期待されるとする。
一方で、2019年12月以降、3カ月連続で前年の販売台数を下回っていることから、ここ数年間著しい伸長を記録してきたドライブレコーダー市場の成長は踊り場を迎えたと分析する。
今後は、認知向上に加えて、ドライバー自身のプライバシー保護等に対する懸念を払拭して購入障壁を下げられるかも、市場拡大を左右する重要な要素になると考えられるという。