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一人暮らしの若者、所有する家電に変化アリ~ニッセイ基礎研究所レポート

 ニッセイ基礎研究所は、単身の若者の家電動向をまとめたレポート「ひとり暮らしの若者の家電事情」を発表した。

 30歳未満の働く単身世帯における家電の保有率は、もともと男女で差があり、女性の方が保有率が高い傾向がある。

 男性の炊飯器、電子レンジ、洗濯機の保有率は、1999年にそれぞれ約5割だったものが、2014年には約9割へと一気に上昇した。女性の同期間の保有率も上昇はしているが、6~8割から8~9割となっており、男性ほどの上昇は見られない。

 掃除機については、1999年から2014年の期間、男性の保有率は15ポイント程度上昇したが、女性では6ポイントほど所有率が下がる結果となった。

男性の炊飯器、電子レンジ、洗濯機の保有率は40ポイントも上昇
女性でも炊飯器、電子レンジ、洗濯機の保有率は上昇しているが、掃除機は下降

 これらの結果を受け、ニッセイ基礎研究所 生活研究部 主任研究員 久我尚子氏は「住まいの変化により、ひとり暮らしの家電保有状況が変化している。備え付けの小型冷蔵庫の設置が増え、掃除のしやすいフローリング床が増えるなど、住まいの利便性が高まることで、従来は必需品であった冷蔵庫や掃除機の保有率が低下している」とした。

 同レポートによれば、20~34歳の未婚者が親と同居している割合は、1990年から2012年までは上昇していたが以降は下降傾向にあり、2016年の同居率は45.8%だという。近年の同居率低下の背景にはアベノミクスによる経済効果があるとし、完全失業率と非正規雇用率の減少、就職内定率の上昇など、同年代の雇用状況が改善しているという。

親との同居率は、2012年以降は下降している
20~34歳の完全失業率は、2012年以降減少している
20~34歳の非正規雇用率は、2014年以降減少している
就職内定率は、2012年以降上昇している