電動アシスト自転車の販売台数、東日本大震災直後に急拡大

　GfKは、電動アシスト自転車の販売台数が、東日本大震災直後に急速に増加したと発表した。

　電動アシスト自転車はガソリンが不要で、子供を乗せて走りやすいため、節約や環境意識の高まりを背景に、需要が増加していたという。しかし震災直後、通勤、通学の手段として需要が急速に拡大。2011年3月14日～20日の7日間の販売台数は、1月3日～10日の約2.8倍を記録した。その後、販売台数はやや落ち着いたが、1年で最も需要の高い新学期を迎えていることもあり、引き続き高い水準で推移しているという。

電動アシスト自転車販売台数の推移と販売実績のあったモデル数のグラフ

　実際に販売されたモデル数も、東日本大震災直後から急速に増加した。年初は74モデルだったのが、最盛期には124モデルに増加している。伸長の理由としてGfKでは、電動アシスト自転車の新製品が1月時点で既に市場に出揃っており、消費者が各製品を幅広く選択肢に入れられたためと考えられるとしている。

　これまでの自転車市場は、スポーツ車を中心に拡大してきたという。だが電動アシスト自転車も、東日本大震災を契機に幅広い層に受け入れられ、生活必需品としての価値が認知されつつあるという。

　GfKは今後の電動アシスト自転車市場について、平均価格は85,000円前後と高価だが、リピート購入が見込めることから、底固い必需を土台として今後も着実に成長していくとしている。