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クラウドファンディングで大人気の、ベビー用品や野菜の農薬落としにも対応する超音波洗浄機「SONIC SOAK」が一般販売開始
2018年11月28日 12:19
クラウドファンディングプラットフォーム「Makuake」で、歴代最高の1億1,700万円の調達に成功した次世代超音波洗浄テクノロジー「SONIC SOAK(ソニックソーク)」の一般販売が、Earth Shipを通じて開始された。
SONIC SOAKは、1秒間に5万回の超音波を発生させ、超音波振動によって、水のなかに作り出される超微細な泡が弾けるときのパワーを使うことで、目に見えないレベルの汚れまで弾き落とす製品。米クラウドファンディングの「Ingigogo」でも、目標額に対して、9,500%以上となる約1億9,000万円を調達したことも注目を集めていた。
Earth Shipの辻本 諒執行役員は、「水に浸せるものであれば、ほぼすべてのものの汚れを、元の元から落とせる」としており、「デリケートな手洗い専用のアイテムや、一般的な回転式の洗濯機では痛んでしまうような衣服も、優しく洗いあげる。しかも、手洗いや洗濯機と比べ、繊維の奥の奥から汚れを落とすことができる」と語る。
洗面台やシンクなどに水を貯めて、電源につないだSONIC SOAKの洗浄部を水の中に入れて、洗浄したいものを水に浸し、あとはタイマーをセットしてスタートボタンを押すだけで超音波による洗浄が始まる。
洗いたくても洗えなかったものを洗浄、ベビー用品や野菜の農薬、ネクタイにも対応
メガネや貴金属などの小さいものであれば約7分。セーターの首汚れなどの場合は約15分程度で洗浄できる。多くのものは洗剤を使わなくてもいいが、皮脂汚れや油汚れなどの洗浄の場合には洗剤を使うことを薦めている。
「身の回りには本当は洗いたいのに洗えないというものが意外にも多い。また、クリーニングに出すとコストが高くて、頻繁に洗えないというものもある。SONIC SOAKを使えば、洗濯機や皿洗い機などでは洗えなかったアイテムも、これ一本で素早くきれいにできる。理想の洗浄、洗濯が可能になる」と語る。
メガネや貴金属の洗浄のほかに、あまり洗剤を使いたくないベビー用品や子供用の玩具、布製品についたソースや醤油の汚れ、シルクをはじめとする洗濯機では洗いづらい衣服やネクタイなどの洗浄のほか、野菜や果物の表面に残った残留農薬や農薬ワックスの除去といった用途や、歯ブラシやカミソリ、メイク道具、スマホケースなどの洗浄にも利用できるとしている。
「日本は世界第3位の農薬大国と言われている。また、輸入した野菜や果物にも農薬やワックスが塗られている。レタスでは74%、ブロッコリーでは70%、いちごでは25%の残留農薬があると言われているが、SONIC SOAKで洗浄すれば、90%以上の農薬を落とすことができる。また、3週間放置した歯ブラシは、100万個以上の細菌が生息し、トイレの水よりも菌が多いと言われるが、これも、SONIC SOAKで洗浄すれば、常にきれいにしておける」とする。
女性が使用するメイクブラシも、時間が経つとバクテリアなどが発生する温床となるが、これも洗浄する人はあまり多くはない。「放置しておいたメイクブラシを使用すると、ニキビや赤目、感染症を引き起こすことがある。こうした問題も解決できる」という。
手のひらサイズで旅行先にも持ち運べる
また、一般的な洗濯機に比べて、10分の1の消費電力で稼働し、水も2%以下の使用量で済むため、環境にもやさしい点も訴求。人間の可聴域を超えた超音波を使っているため、稼働時の音も静かだ。
さらに、洗浄部は、3.5×7cmという手のひらに収まるコンパクトサイズとしており、ステンレススチールを採用することで、重量も119gと軽量化。ACアダプターを兼ねた本体部は、7×12×5cm(幅×奥行き×高さ)となっており、これを含めても398gであるため、自宅での利用だけに留まらず、旅行先にも持ち運んで利用できる。
販売価格は、17,800円(税込)。Amazonや楽天、ヤフーショッピング、Qoo10、AppBank Store、Wowma!などを通じたネット販売のほか、ビックカメラの店舗でも12月から販売する予定。2019年には、蔦屋家電や東急ハンズ、ヨドバシカメラなどでも販売する予定だという。
主なターゲットは、衛生面が気になる人や、子供がいる家族、健康意識や美意識、清潔感に高い意識を持つママ層を中心とした女性層とした。クラウドファンディングに申し込んだ人の多くがママ層だったこと、これらの層からのSNSなどを通じた発信力や誘因力を活用する狙いもある。
「世界でもっとも洗剤使用量が多いのが日本。日本人はきれい好きであり、クラウドファンディングで歴代最高額の調達ができたことを見てもそれが裏付けられる。SONIC SOAKは日本人には最適な製品だといえる」と、Earth Shipの辻本執行役員は自信をみせる。
Earth Shipは、2010年2月に設立した物販事業を中心とするベンチャー企業。本社を茨城県常総市に置き、幅広い分野において海外企業の製品を日本で販売展開している。日本国内に7社のグループ会社を持つほか、米国、中国、シンガポール、フィリピンにも拠点を持つ。
これまでに、仮想通貨ハードウォレットの「Ledger Nano S」や、電動スクーターやアシスト自転車、ホバーボードなどの「Kintone」、電子タブレットなどを、グループ会社を通じて販売している。