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「コミュニケーションロボット」の認知度は68.4%で、購入意向は14.7%～MM総研調べ
（2015/10/20 16:05）
MM総研は、コミュニケーションロボットの一般消費者意向に関する調査結果を発表した。調査は、WEBアンケートで実施され、調査対象は15～69歳の男性・女性、2,040人。調査時期は2015年9月。
日常生活において、人間とコミュニケーションすることにより、話相手や情報提供などのサービスを行なう「コミュニケーションロボット」についての調査。今回の調査では、工場などで特定の動作を繰り返す産業用ロボットは含まない。
コミュニケーションロボットの認知度については、「概ね理解している」(18.0%)、「言葉を見たり聞いたりした程度」(50.4%)、「わからない」(31.6%)となり、認知している一般消費者は68.4%という結果になった。
中でも最も認知度が高かったコミュニケーションロボットは、ソフトバンクロボティクスが企画・開発している「Pepper(ペッパー)」で、認知度は41%だった。次いで、ロボガレージの「Robi(ロビ)」(16.2%)、タカラトミーの「Robi jr(ロビジュニア)」(7.2%)という結果になった。一方、49.7%がいずれのコミュニケーションロボットも認知していないと答えた。
今後の購入意欲については、「購入したくない」が85.2%で最も高く、次いで「1年以上先になるが、購入を検討したい」(13.1%)、「1年以内に購入したい」(1.6%)と、現時点では購入意識が低いという結果になった。
一方、コミュニケーションロボットに求める形状については「人型(頭・胴体・2本の手・2本の足で構成されている)」で33.1%、「動物の形状(犬や猫など)」が22.5%、「人型に近いが足は台(頭・胴体・2本の手・これを支える台で構成)」が19.2%という結果で、形状にはバラつきが見られた。
コミュニケーションロボットに求める機能については「人間の声を認識できる」が最も高く56.8%、次に「人間と対話することができる」が53.5%、3番目が「学習能力がある」で50.2%となった。
また、コミュニケーションロボットがあると良いと思う場所については、「病院・介護施設」(33.2%)、「駅・空港」(25.9%)、「役所(市役所・区役所など)」(24.3%)となった。病院・介護施設については、既に導入が始まっている場所もあり、各ロボットベンダーも介護マーケットをターゲットの1つとして捉えて居る。また、政府も介護分野へのロボット導入に前向きで、技術革新に迅速に対応することを「ロボット新戦略」で策定している。これにより、コミュニケーションロボットの介護分野への参入障壁が下がるとみられている。
今回の調査を踏まえて、MM総研では認知度は高まっている一方、購入意欲は低く、一般消費者に対してコミュニケーションロボットを十分に訴求できていないという点を指摘。背景として、コミュニケーションロボットの活用事例を提供できていないという課題、さらには一般消費者には手が届きにくい価格を挙げる。
今後については、参入企業の増加や製品ラインナップの拡充に従って市場が拡大していくことを予想。また、今回の調査によって各種施設へのコミュニケーションロボットの需要が明らかになったとし、コミュニケーションロボットを活用した新しい接客やサービス提供を期待するとしている。