関東甲信越でLED電球の売上が急増

　GfKは、家電量販店におけるLED電球の販売動向を発表。計画停電が実施された関東甲信越地方で、特に需要が高まっているという。

　GfKによると、東日本大震災が発生した3月中旬以降、LED電球の販売は急速に伸長しているという。4月第2週における電球市場全体のLED電球の構成比は、数量ベースで27.1%、金額ベースでは67.0%となり、いずれも過去最高の数値となった。

　伸長の理由としてGfKでは、東日本大震災による計画停電により、消費者の節電意識が高まっており、白熱電球に比べ消費電力が少ないLED電球への切り替え需要が高まっているとしている。地区別に見た販売動向では、計画停電が実施された関東甲信越での需要が特に高く、関東甲信越の4月第2週におけるLED電球の販売数は、数量前年比で182.1%増となった。これは全国の同比120.2%増を大きく上回っている。

　またLED電球は、エコポイントを利用することで、通常の半額相当で購入できるため、購入する側のメリットが大きいことも指摘されている。

　今後のLED市場については、参入メーカーの増加、ラインナップの拡充、消費者の節電意識の高まりから、更なる拡大が見込まれるとしている。メーカーについては、家電総合メーカーが市場参入を始めた2009年7月時点では10社だったが、2011年3月は20社を超えているという。またラインナップについては、E11口金やE12口金にも大手メーカーから新製品が登場し、またLED特有の「光が広がらない」という弱点を克服した、白熱電球の発光に近い製品も登場していることから、購入時の懸念点は払拭されつつあるとしている。

電球市場の数量構成比。3月後半からLED電球の構成比が高まっている	LED電球の関東甲信越の数量前年比推移(青)。赤の全国よりも伸び率が高い