ソーラー+コージェネは2020年に3倍に、スマートハウス関連機器も大幅増加

　富士経済は、住宅分野のエネルギー設備機器の動向調査を行なった。太陽光発電システムと家庭用コージェネレーションシステムを併設する「創エネ住宅市場」は、2020年度には、2011年度の3.1倍にあたる87万戸に拡大するとしている。

　主な要因としては、エネファームやエコウィルなどの、ガスを燃料として発電する家庭用コージェネレーションシステムの新機種投入と量産による低価格化を挙げている。

　一方で、東日本大震災以降、オール電化は普及率が下がっており、2020年度には、2011年度の82.9%に留まる39.2万戸に市場が縮小すると見ている。しかし、一定の戸数は建設されるため、2020年度時点での普及率は16.2%に達し、6戸に1戸はオール電化になる。とくに、北陸と中国地方ではオール電化の普及率が30%を越えるとしている。

　また、創エネ住宅にHEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)や家庭用蓄電池を組み合わせたスマートハウス関連機器は大きな成長を見込んでいる。住宅用蓄電池が2011年度比で18.3倍の183億円、HEMSは62.5倍の50万件、電力スマートメーターは21.4倍の1,800億円としている。