ぼくらの自由研究室
テレワークの導入に賛成派？ 反対派？ それとも諦め派？
2017年11月24日 06:00
最近よく耳にする「テレワーク」や「働き方改革」という言葉。みなさんの職場では推進されていますか？
みんな多かれ少なかれ職場に対する不満はあるかと思います。私も以前の勤務先では、“体育会系の雰囲気”が非常に強くて体調不良でも出社が当たり前の世界でした。職業的には体育会系の雰囲気はまったく必要なかったんですけどね……。いま所属している部署に関しては、取材・撮影の直行直帰をはじめ、直前でも有給休暇が取得できますし、家族の具合が悪いときなどは在宅勤務に切り替えられるので概ね満足しています（ただし給与面は除く）。
とはいえ、会社全体の話でもないですし、私の以前の勤務先のような職場はまだまだ存在すると思います。家族の具合が悪くて有給休暇を使っているのに、自宅では仕事を進めていたり、悪天候のなか必死になって出社したり……。私も以前の勤務先では体調が悪くて休みの連絡を入れると、「引継ぎは？」と真っ先に聞かれました。個人的には「大丈夫か？」から会話が始まるのがふつうと思うのですが……。こんな経験がある人は、わりと「働き方改革」や「テレワーク」という言葉に敏感なのではないでしょうか。以前の私ならば間違いなく諦めていましたが。
ちなみに自由研究室では、7月24日に初めて実施された「テレワーク・デイ」や、その際に感じた「音」問題を解決するためのテレワーク実験の体験談を紹介しています。詳細は省きますが、実験の結果では「カレーがもっとうまくなる」ということが証明されています。
テレワーク・デイに関連したビッグデータ分析の結果
そんなテレワークですが、生産性が高まるという結果もあったり、労務管理が難しくなったり、同僚とのコミュニケーションや情報交換をしたりする機会が減るなど、メリットやデメリットも指摘されます。が、状況に応じてフレキシブルに働けるのは、やっぱり魅力的なのではないでしょうか。
7月24日に実施されたテレワーク・デイでは、企業・団体で6万人が活用したニュースをご覧になった人も多いと思います。マーケティングリサーチ会社のインテージは、テレワーク・デイに関するビッグデータ分析を実施しています。「テレワークが多く実施されている=出社時間帯の人口が通常より少なくなる」という仮説のもと、ドコモ・インサイトマーケティングの「モバイル空間統計」と「di-PiNK DMP」のデータを用いて、東京都心部における出社時間帯の人口統計を分析しています。
人口動態分析第1弾と第2弾のページで詳細は確認できますが、テレワーク・デイ当日に東京23区内の滞在者人口減少がもっとも多かったエリアは「豊洲」と「品川」。そして、どちらのエリアも減少がもっとも多かった世代が40歳代となっているようです。
そして、テレワーク・デイ当日に減少した滞在者人口の最多業種は「情報処理・情報サービス業」で、減少人口全体の19％を占めています。次が15％を占める「製造業」となっています。また、職種別では「会社員（管理職は除く）」が全体の60％を占め、「会社役員・管理職」（17%）、「派遣・契約社員」（9%）と続いています。10エリア中8エリアでは、正社員だけでなく「派遣・契約社員」も減少人口の5%以上を占めているとのこと。
さまざまな産業や雇用形態でテレワークが進み始めたようですが、みなさんの実感としてはいかがでしょう？ 個人的にはそんなに簡単に普及しないと思いますが、いろいろな働き方の選択肢が増えるのには賛成です。テントで仕事をする「アウトドアオフィス」なんかも楽しそうです。いずれにせよ、これからどんどん推進する企業が増えて、生産性や業績が高まり、給与＆ボーナスが大幅にアップしてくれるとみんなハッピーですね。また、自由研究室でもテレワークの実験記事をお届けしたいと思います。