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AIボイスレコーダーPlaudのイヤホン型、録音から資料作成まで

会話型ウェアラブルAIデバイス「Plaud One」

PLAUDは、会話型ウェアラブルAIデバイス「Plaud One(プラウド ワン)」と、カード型AIボイスレコーダー「Plaud Note Pro Flow Edition(プラウド ノート プロ フロー エディション)」を発売する。Plaud Oneは2026年内に発売予定、10月21日から事前受付を開始した。数量限定で価格は44,000円。Plaud Note Pro Flow Editionは10月29日発売、価格は29,700円。

文字起こしから資料作成までできるイヤホンタイプ

Plaud OneはイヤホンタイプのウェアラブルAIデバイス。デバイスに直接話しかけてAIエージェントに指示を出し、メールや資料などの成果物を作成できる。充電ケースにeSIM(4G LTE)を内蔵し、スマホと接続しなくても常時通信が可能。

充電ケースのAIボタンを長押しするとAIエージェントが起動。例えば「今日の会議をまとめて、チーム向けのフォローアップを作成して」と話しかけると、決定事項と対応事項を整理し、共有用の文書を作成する。イヤホンでは、「Hey, Plaud」と話しかけることでAIエージェントを起動できる。

eSIMを内蔵
充電ケース
ボタンを押すとAIエージェントが起動する

通話やオンライン会議はイヤホンで録音し、対面の会議や商談は充電ケースで録音する。ケースには4基のMEMSマイクを搭載し、最大5m先の音声まで記録できるという。連続録音時間はイヤホンが最大6時間、充電ケースが最大25時間。

イヤホンはハーフインナーイヤー型。Bluetooth 5.4準拠で、アクティブノイズキャンセリング(ANC)に対応し、音声コーデックはLDACもサポート。日常使いもしやすくなっている。

ハーフインナーイヤー型のイヤホン

カード型ボイスレコーダーが自動転送に対応

Plaud Note Pro Flow Editionは、録音データの転送から文字起こし、要約の生成までを自動で行なうカード型AIボイスレコーダー。会議や商談の直後から、整理された内容をスマホから確認できるという。従来より高精度なマイクを新搭載し、収音性能を高めたことで文字起こしや要約の精度が向上した。

Plaud Note Pro Flow Edition

AI指向性収音技術を採用した、SN比68dBの「Super Mic」を4基搭載。音声強化モードでは最大5m先の音声もクリアに録音できるという。

Bluetoothによりスマホが近くにあることを検知すると、Plaudアプリへ録音データを自動で転送。転送後は文字起こしと要約を自動で生成するため、録音後にデータを整理する手間がかからない。なお、自動転送と自動要約はアプリで事前に設定する必要があるほか、自動転送機能は現在iPhoneのみ対応している。

ソフトウェアもバージョンアップ 作業を実行できるAIに

2製品の発表に伴い、AIソフトウェアの大幅なバージョンアップも決定。従来は録音、文字起こし、要約や質問応答といった機能で会話の整理と振り返りを支援してきたが、新世代の「Plaud Intelligence」では会話の内容や利用者の意図を理解し、資料作成や情報共有、作業の実行まで完遂する「最後までやり遂げるAI」を目指す。

要約や文字起こしだけでなく、さまざまなタスクを自動化できるように

アプリでは、会議や商談の録音をクライアントやプロジェクトごとにまとめて表示。会議後に資料作成が必要になった場合は、録音内容をもとにPowerPointやドキュメント形式で資料を作成できる。Slackなどのチャットツールとの連携により、作成した資料をすぐに共有することも可能。さらに、AIがユーザーの役割や担当業務、文章の好みなどを記憶し、メールの文面作成などに反映する。

録音内容から資料を作成
作成した資料をすぐにSlackで共有できる

また、会議後の議事録作成など普段の業務を自動化する機能も用意。いつもの業務手順を「スキル」として登録しておけば、録音をもとにワンクリックでスキルを実行できる。「ルーティン」機能では、「毎週月曜の朝8時に、先週の商談を案件ごとに要約して、次のアクションと期限を一覧にして届けて」といった定期的なタスクの自動化にも対応する。

定期的なタスクも自動化できる

新しいPlaud Intelligenceは、アップデートにより既存製品でも利用可能。なお、Plaudシリーズには毎月300分まで文字起こし可能な無料プランのほか、文字起こし時間に合わせて月額料金の異なる有料プランを複数用意している。

PLAUDでは法人向けプラン「Plaud Team」も展開している。データをチームで共有できるだけでなく、ユーザーの一元管理やAPIによる社内システムとの連携などが可能。企業向けにセキュリティ水準を高めており、録音や文字起こしはAI学習には使用されないという。

法人向けプランも用意