エコポイント制度で家電の省エネ性能が向上、Gfk調査

　GfK Japan(ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン)は、エコポイント制度の対象となる冷蔵庫、エアコン、地デジ対応テレビに関して、家電量販店における販売動向を発表した。制度実施後、1年間の変化が表れている。

　今回の調査では、エコポイント開始前52週間と、開始後52週間の各製品の数量推移を発表している。エコポイント制度でもっとも影響が大きかったのは薄型テレビで、エコポイント開始前から開始後の数量前年比は23.5%から72.4%に大幅に拡大している。次いで、冷蔵庫は1.1%減から5.7%増、エアコンは、冷夏の影響により3.1%増から5.2%減のマイナス成長となっている。

エコポイント開始前52週間と、開始後52週間の各製品の数量推移

　Gfkでは、背景として薄型テレビの最大還元ポイントが36,000点であるのに対し、冷蔵庫は最大10,000点、エアコンは最大9,000点と、還元ポイントに差があることを指摘している。また、薄型テレビのエコポイント対象製品は全体の93.2％(5月11日週現在)で、冷蔵庫、エアコンより構成比が高いことも理由としている。

　また、同社では制度開始後の1台あたりの年間消費電力の変化にも着目。各市場の1台あたりの平均年間消費電力は、冷蔵庫で449kWhから383kWhへ14.7%減、エアコンは1,129kWhから1,093kWhへ3.2%減、薄型テレビは139kWhから108kWhへ22.3%減となっている。エコポイント制度が、省エネ性能に優れた製品の普及を促進したことを指摘している。